適応障害を伴わない発達障害者に予防治療を

適応障害を伴わない発達障害者に対して、「適応障害の予防治療」を提供する事が必要だと自分は思う。

歯医者の「予防歯科」と同じように。

発達障害という言葉の三つの使われ方

発達障害という言葉は、以下の三つの意味合いで使われる事が多い。

  • 発達障害そのもの
  • 発達障害を背景とした適応障害
  • 発達障害を背景としたいじめ後遺症

現在、医療機関で治療対象となるのは、「発達障害を背景とした適応障害」と「発達障害を背景としたいじめ後遺症」の二つで、「発達障害そのもの」だけでは治療対象にならない。

子供の発達障害は、幼児の時の検査で適応障害の有無に関わらず支援の対象になるようだが、現在の大人の発達障害は、重い二次障害がないと医療の対象にはならない。

適応障害を伴わない発達障害者は、現在の医療機関では「発達の偏りはあるが、発達障害ではない」と言われる事が多いようだ。

発達障害と適応障害予備軍

適応障害を伴わない発達障害者には、現在、表面上は問題がないように見えても、かなりの努力をして環境に適応していて、本人が重い負担を感じている「適応障害予備軍」のような人達が一定数いる。

軽度の発達障害者が、定型発達者(健常者)から受ける迫害行為のストレスを、重度の発達障害者に八つ当たりする事で、何とかバランスを保ちながら、社会に適応している「隠れた適応障害」のような人達も一定数いる。

適応障害を伴わない発達障害者には、そういった「適応障害予備軍」や「隠れた適応障害」がある人達が一定割合でいると思われる。

適応障害の予防治療

前述の「適応障害を伴わない発達障害」の人達に、「適応障害の予防治療」として、発達障害の環境調整のノウハウを教える医療サービスがあっても良いと自分は思う。

病院で行う場合は、精神保健福祉士や公認心理士が授業形式で教えると良いだろう。

社会性の障害で集団授業形式が向かないASDの場合は、在宅から見れる動画授業形式が向くだろう。

精神科病院にとってのメリット

近年、連続で診療報酬が切り下げられて、精神科病院の経営も思わしくないようだが、「適応障害を伴わない発達障害者」への「適応障害の予防治療」は、そういった精神科病院の経営改善の一助になり、病院側にも利益があるだろう。

アスペルガー症候群は、重度のみに限ると100人に一人とされるが、軽度まで含めると10人に一人にもなる。

ADHDの方も同様だと思われる。

「適応障害を伴う発達障害」は、100人に一人の重度の発達障害者が対象になっていると思われるが、「適応障害を伴わない発達障害」は10人に一人の軽度の発達障害者が多いと思われる。

つまり、少々語弊がある言い方だが、精神科病院から見た「市場規模」が大きくなるのだ。

政府にとっても、「発達障害を背景とした適応障害」は、適応障害になってから治療するよりも、適応障害になる前に予防治療をする方が、医療費や社会保障費が安く済むため、メリットがあると自分は思う。

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