発達障害の環境調整の研究を

基礎研究タイプが多い研究医

現在、発達障害の研究医の多くは、脳の構造などから発達障害の原因を探る基礎研究タイプが多い。

基礎研究は応用研究の礎になるため、それはそれで重要だ。

だが、多くの発達障害者が必要としているのは、社会生活を送る上での困りごとの解決のためのノウハウの提供、つまり応用研究だ。

発達障害への薬物療法は、ニューロダイバーシティーの観点から、集団の変化への適応力を奪うため、メインの治療法としては好ましくない。

環境調整やSST、発達障害者へのバリアフリーな社会制度の整備・環境調整による共存の方が、メインの治療法としては好ましいだろう。

発達障害者の環境調整の研究に向くのは文系の学者

環境調整やSST、発達障害者へのバリアフリーな社会制度の研究は、理系の医師ではなく、文系の経済学者・法学者・心理学者などの方が向くと自分は思う。

文理融合の学際系学部として、発達障害者に関わる社会制度の研究ができる学部・学科の設立が必要だと自分は思う。

新学部としては難しくても、心理学部や教育学部の学科の一つとしての設立ならば、比較的容易だろう。

筆者は、経済学に拘りを持つタイプのアスペルガーであるため、発達障害の本を読んだ後、発達障害と社会制度の関わりに気づき、その分析をブログ記事にする事ができた。

ただ、ランダム化比較試験などの統計的検証は、大学の研究者でないとできず、個人の独自研究では、政策に活かすほどの信頼性は担保できない。

なるべく早く、大学等の公的研究機関で、発達障害の経済学・法学からの研究が開始された方が良いと自分は思う。

予算とニーズ

予算なら、農学部が時代に合わない規模を維持しているため、農学部を縮小させ、浮いた予算を回す事が可能だろう。

発達障害者は、アスペルガーは100人に一人、ADHDは100人に3~5人、という割合で、日本全体の人口1億2620万人からすると、日本のアスペルガーは126万人、ADHDは378万人~630万人だ。

それだけ多くの人が困っている問題を解決する、というのは社会的意義が大きいため、発達障害の学際系学部の設立は予算が比較的取りやすいのでは?、と自分は思う。

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